「ここ5年はiPad優位揺るがず」、ICT総研が国内タブレット市場を予測

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「ここ5年はiPad優位揺るがず」、ICT総研が国内タブレット市場を予測

市場の予測、シェアの予測が出来るんですね。


　調査会社のICT総研は2011年8月2日、タブレット端末市場の予測結果を発表した。2011年（1～12月）の国内タブレット端末市場における総出荷台数は188万台。そのうち、米アップルのiPadが158万台（シェア84.0％）を占めると予測する（図1）。

　一方、2015年における国内総出荷台数は557万台と予測した。iPadは、その過半数にあたる302万台とみる。ICT総研は2015年までにおけるOS別市場シェアの動向について、「2012年にはAndroidやWindows OSを搭載した製品の出荷台数が倍増する見込みだが、すでに圧倒的なシェアを確保したアップルの優位が揺らぐことはない」としている。

図1●国内タブレット端末市場の予測結果
出所：ICT総研 プレスリリース「タブレット端末市場に関する需要予測」、2011年8月2日
普及には通信環境の整備や専用アプリの充実が不可欠

　またICT総研は、Web上でのアンケート調査やタブレット端末メーカーなどへの取材を通じて、タブレット端末の利用の現状や、普及のための条件について分析した。

　まず、モバイルPC、スマートフォン、タブレット端末の利用用途を比較した。

　PCについては、ビジネス系ソフトの利用率の高さが目立ち、スマートフォンはメールを中心にニュースなどの情報閲覧、地図、音楽、ブログやTwitter、写真など、幅広い用途で使われているという（図2）。

図2●機器別の利用状況のアンケート調査結果
出所：ICT総研 プレスリリース「タブレット端末市場に関する需要予測」、2011年8月2日
　これに対して、タブレット端末はニュース閲覧やメール、専用アプリの利用などに使われているが、他の機器に比べて全体的には利用時間や利用頻度は少なく、特徴的な使われ方は見られないとした。スマートフォンのように常時持ち歩く使い方はされておらず、PCとスマートフォンを補完するような利用形態が中心と推察している。

　また、タブレット端末はWi-Fiモデルの利用が多く、インターネットに接続していない時間帯があるとする。このため、メールや情報検索は（スマートフォンに比べて）使いにくいと分析している。

　こうした現状を乗り越えて、今後、タブレット端末が本格的に普及する条件としてICT総研は、「Wi-FiやWiMAXなどの通信環境の整備、タブレット端末の画面に大きさに適した使いやすい専用アプリの充実、電子書籍コンテンツの増加」などを挙げた。


高下 義弘調子著＝ITpro